昔はマイホームを買って5～6年もすればそれなりに価値が上がり、買い替えをすることができた。しかし、今は買った瞬間に不良資産化し、売却してもローンが完済できないから、相当慎重にマイホーム計画を立てなければならない。

「主人が亡くなったら、住宅ローンが保険でチャラになるからいいけど、病気で働けなくなったら困るのよね」。これが妻たちの本音だろう。とくに最近はストレスで体調を崩すケースも多くなっている。上司と部下から板挟みになって、苦労が重なるのは40代のつらいところだ。

ストレス解消や健康管理に十分気をつけて体を守るのが第一。しかし、病気で働けなくなったとしても困らないような備えをしておくことも重要だ。

会社員の場合、働けなくなって収入が途絶えると、最長1年6カ月は傷病手当金という公的保障がある。日常の生活費はこれで賄うとしても、住宅ローンをどうするか、考えておかなければならない。

最近は病気になったときの保障が付いた住宅ローンが一般的になってきた。たとえば三井住友銀行の三大疾病保障付き住宅ローン「三大疾病ワイド保障型＋5」は、ガン、急性心筋梗塞、脳卒中の三大疾病で特定の状態と診断されたときに加え、高血圧症、糖尿病、慢性腎不全、肝硬変、慢性膵炎の5つの重度慢性疾患で働けない状態になったときに住宅ローンの残高がゼロになる保障が付いている。ただし、働けない状態は13カ月以上続かなければ対象とならない。その間は前述の公的保障や貯蓄で乗り切らなければならない。

問題は、保障が付いている分、住宅ローンの金利が高くなることだ。この種の疾病保障付き住宅ローンの場合、金利が0.3％程度上乗せされるのが一般的。三井住友銀行のケースで3000万円を30年返済で借りると、通常よりも毎月5070円の負担増になる。トータルで182万5200円の出費だ。通常の保険で同等の保障を準備するより安いが、住宅ローン自体の金利が安いかどうかが問題になる。

住宅ローンを36万円節約するコツ